2024年2月9日、マツダが2024年3月期 第3四半期決算を発表しました。
いつも通りプレゼンテーション資料が公開されているので中身をチェックしていきたいと思います。
〇マツダ公式決算資料・プレゼンテーション資料専用ページ。
まずは「第3四半期の総括」から・・・。
第1・第2四半期に続いて北米を中心に販売台数を増やしたことに加えて、以前から続く為替の効果もあって増収増益を達成。
特にラージ商品群（CX-60/90）のグローバル販売台数が四半期として過去最高になった効果もあって、営業利益率は第2四半期に続いて5％中盤をキープしています。
その一方で、2024年3月期 通期決算の業績予想は第4四半期の経営環境変化・影響を精査するために変更無し（据え置き）と書かれていますが、専務執行役員兼CFOのジェフリー・エイチ・ガイトン氏によると先日の能登半島地震で約200の取引先が影響を受けており、部品調達や生産に与える影響度合いが日々変化しているとの事。
代替品や在庫の活用なども行うようですが、今後の業績にどこまで影響が出るのか気になるところ・・・。
☆ジェフリー・エイチ・ガイトン氏のコメントが掲載されている記事（ロイター通信）
続いて「地域別の販売状況」について・・・。
〇日本
昨年の同時期もCX-60のパワートレインラインアップが全て揃ったタイミングだった事から好調な販売台数（約10万7千台）でしたが、今年の第3四半期はさらに12％増の12万1千台を達成。
CX-60等のSUVモデルはもちろんですが、年末で生産終了したCX-8の駆け込み需要も台数押し上げに貢献したと思われます。
先月下旬から販売開始されたロードスター大幅商品改良モデルの受注も好調のようですが、一方で人気の高いクリーンディーゼル搭載車は昨年末でエコカー減税が終了したので、今後は商品自体の魅力をしっかり訴求する必要性がより高まるでしょうね・・・。
〇北米
マツダが最重要視する北米市場ではちょうど1年前にワールドプレミアされた「CX-90」を中心とするクロスオーバーSUVの販売か引き続き好調で前年比で約29％増の販売台数を達成。
特に12月は過去最高の販売台数を記録しています。
北米では先月30日にラージ商品群SUV第3弾「CX-70」がワールドプレミアされましたが、こちらは春頃から販売開始される予定なので続報が待たれますね・・・。
〇欧州
欧州もCX-60やCX-5の販売が好調なのもあって前年比24％プラスの販売実績を達成。
新車ラインアップで一番販売台数が多いのはコンパクトカーになるのが一般的ですが、欧州市場のマツダは数年前からラインナップの中でサイズが大きいCX-5やCX-60が売れ筋になっているのも中々面白い傾向です。
欧州では昨年秋から「MX-30 Rotary-EV」や「MAZDA2 Hybrid 2024年モデル」が発売されているので、こちらも今後販売台数を増やしてくるかもしれません。
〇中国
近年マツダの中で課題になっている中国市場ですが、今期に関しては前年比で僅かに販売台数を増加。
中国では昨年末に「CX-50 HYBRID」の販売がようやく開始されたので、このモデルの販売効果が本格的に反映されてくるのは第4四半期以降になります。
中国では合弁先の長安汽車とマツダが共同開発しているBEV/PHEV第一弾が4月の上海モーターショーで発表される予定ですが、ボディタイプがセダンになる可能性が高まっているので注目でしょうか・・・。
〇その他（オーストラリア・ASEAN etc....）
マツダ車の市場シェアが高いオーストラリアが前年比13％増の販売実績を達成した一方で、ASEAN地域で減少している国もある事からトータルではほぼ現状維持。
CX-60はオーストラリアでも昨年夏ごろから販売開始されていますが、現地メディアによると販売台数の約40％がPHEVモデルとの事。
他にも直6エンジン（ガソリンターボ/ディーゼル）が用意されているものの、オーストラリアでも電動化モデルに対する需要が高まっているのかもしれません。
今回発表された主な内容は以上となりますが、第1・第2四半期に続いて好調な実績を達成した一方で能登半島地震の影響が今後出てくる可能性もあるのはやや気になるところ・・・。
一方で、電動化事業本部やロータリー開発グループ立ち上げなどの取り組みが改めて紹介されて一方で、今後の商品・技術計画に関する新たな発表は特にありませんでした。
ここ最近のマツダは決算発表で新たな発表を行う事が少なくなっていますが、日本市場ではCX-8販売終了によって3列シート車が空白になっているので、CX-80に関する情報を待ち望んでいる人も多いはず・・・。
欧州では3月にワールドプレミアの噂も出ているので、これから徐々にティザー広告などが解禁され始めるのでしょうか？
今年はロードスター35周年でもあるのでこれからどのような動きが出てくるのか注目ですね。
・石川県公式HP（令和6年1月4日から受付開始）
・富山県公式HP（令和6年1月5日から受付開始）
※：新潟県は現時点で義援金受け付けを行っていないようなので、日本赤十字を通じた義援金やふるさと納税で貢献するのがいいかもしれません。
