
今年ワールドプレミアされる見込みの次期CX-5ですが、パワートレインに関する新たな話題が出てきました。
次期CX-5に関しては昨年5月に計画が公表されてから様々な情報や噂が出てきていますが、これまで公式資料やマツダ関係者の証言で明らかになっているパワートレインは
①自社製ストロングハイブリッド(マツダ公式発表)
②ハイブリッド未採用の純粋なガソリンエンジンモデルも用意(オーストラリアマツダ社長がメディアインタビューで証言)
③EVバージョンも用意?(北米マツダCEOがメディアインタビューで証言)
マツダの最量販車種という事もあって幅広いラインナップになりそうな雰囲気ですが、パワートレインに関する話題がさらに出てきました。
今回取り上げるのはオーストラリアの自動車メディア「Carsales」の記事。
Succumbing to NVES (New Vehicle Efficiency Standard) emissions regulations, Ford and Isuzu have axed some diesel-powered Everest and MU-X family SUV models. But Mazda Australia’s long-standing managing director, Vinesh Bhindi, says the brand will stand firm in the face of strict new CO2 laws.
NVES(2025年から導入されたオーストラリアの新しい排ガス基準)の影響でフォード・エベレストやいすゞ・MU-X等のディーゼルエンジン搭載SUVモデルが廃止されたが、オーストラリアマツダのVinesh Bhindi氏は厳しい規制に対してマツダは毅然とした姿勢を貫くと述べている。
(中略)
Asked if Mazda will pass on the extra costs incurred through the NVES to customers, Bhindi remained cautious. “Potentially; it all depends,” he said.
He said the brand’s incoming new vehicles, which will include a Mazda CX-5 PHEV, will help the brand reach the CO2 emissions targets set by the Australian government.
マツダがNVESで発生した追加コストを顧客に転嫁するかどうかとの質問に対してVinesh Bhindi氏は「可能性はあるが、すべては状況次第だ」と述べて慎重な姿勢を崩さなかった。
同氏はMazda CX-5 PHEVを含む今後発売予定の新型車がオーストラリア政府の新しいCO2排出量目標達成に役立つだろうと述べた。
オーストラリアでは今年発効された新しい排ガス規制NVESの影響で販売終了する車種も複数出てきているようですが、オーストラリアマツダのVinesh Bhindi氏は初期段階で罰金が発生するものの、これから発売する新型車によって最終的には目標を達成できる見込みとの事。
そして記事を見る限りだと発売される新型車に"CX-5 PHEV”が含まれる事も明言したようです。
次期CX-5にプラグインハイブリッドが用意されるのは以前から噂や報道レベルで出ていましたが、マツダ関係者から存在を認めるようなコメントが出てきたのはおそらく今回が初。
マツダは次期CX-5を皮切りにグレードやエンジンの種類を削減する方針を示していましたが、これまで取り上げた情報や証言通りだとすると電動化技術をほぼ網羅する事になりますね・・・。
ちなみに現在マツダが市販化しているプラグインハイブリッドは「CX-60/70/80/90(縦置き2.5LガソリンNA)」と「MX-30 Rotary-EV(発電用1ローターロータリー)」の2種類ですが、次期CX-5は引き続き横置きエンジンプラットフォームを採用するのがほぼ確実なのに加えて、マツダの開発担当者によると"Rotary-EVシステムでCX-5やCX-60を動かすには最低でも3ローター必要"との事なので、CX-5 PHEVが出るとすれば新しいシステムになる可能性が高そうです。
まだ正式発表されてないのでストロングハイブリッド以外は"あくまで噂"に近いレベルかもしれませんが、各国の環境規制対応や最量販車種という位置づけから比較的多くのパワートレインが用意されるのは有力そうですね・・・。
今年夏~秋にワールドプレミアする話も出ているので今後も引き続き情報に注目しておきたいと思います。
令和6年能登半島地震災害・9月21日豪雨被害の義援金受付関連。
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令和6年(2024年)能登半島地震に係る災害義援金の受付について | 石川県
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